仮想通貨の「半減期」とは？初心者向けにやさしく解説！

暗号資産（仮想通貨）界隈でたまに耳にする「半減期」という言葉を知っていますか？

もちろん、「暗号資産（仮想通貨）の価値が半減する。」という意味では決してないので安心してください！

本記事では、暗号資産の「半減期」についてやさしく解説します。

※本記事の一部において「暗号資産」を「仮想通貨」と表記しています。

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仮想通貨の「半減期」とは？

仮想通貨の種類によっては、「半減期」と呼ばれる仕組みが存在します。

すべての仮想通貨に「半減期」が存在するわけではありません。

では、どのような仮想通貨に半減期があるのかというと答えはカンタン、「発行量」に上限を設けている通貨です。

この発行量にあらかじめ上限を設定している通貨は「デフレ通貨」とも呼ばれています。

このデフレ通貨の代表格がビットコイン（BTC）です。

仮想通貨における「半減期」の意味は？

「半減期」とは、発行上限が決まっている通貨において、その年間発行量の上限を減少させるタイミングのことを言います。

あくまでも、あらかじめ決められている「年間発行量の上限を減少させる」という点がポイントで、通貨そのものの量が減ったり、通貨の価値が減ったりすることではありません。

仮想通貨に「半減期」がある理由は？

発行上限があらかじめ決まっている仮想通貨に「半減期」がある理由を一言でいうと、「通貨の価値を安定させるため。」です。

日本円のような法定通貨であれば、日本銀行、つまりその国の中央銀行が通貨の発行量をコントロールしています。

すなわち、中央銀行はその国の経済がインフレに向かって悪影響を及ぼすと判断すれば、通貨の発行量を減らして過度なインフレを抑制する手段を取ることができます。

これにより、通貨の価値を安定させることにつながるのです。

一方、仮想通貨は非中央集権型の通貨であるため、日本銀行のような管理者がおらず、通貨の発行量をコントロールすることができません。

そのため、インフレが起こらないように年間発行量の上限が減る「半減期」と呼ばれるシステムを採用することで、安定的に通貨の価値を上昇させていく効果を狙っているわけです。

「半減期」が起こるとどんな影響がある？

通貨価格の変動

すべての通貨が半減期のタイミングで確実に価格が上昇しているわけではありません。

しかしながら、半減期により通貨の新規発行が半減、すなわち通貨供給量が減ることとなるため、需要と供給の関係から価格が上昇する可能性は秘めています。

そのため、半減期の前後は仮想通貨投資のチャンスと言われています。

過去の事例を見てみると、ビットコイン（BTC）の2016年7月の2回目の半減期では、約2ヶ月ほど前から徐々に価格が上昇。

半減期のタイミングで一時急落したものの、半減期以降の2017年12月に最高値を更新。

という数ヶ月から1年以上かけて価格上昇の動きを辿っています。

さらに、2020年5月の3回目の半減期では、半減期前から上昇トレンドに乗り、2021年11月に最高値を更新するという、こちらも1〜2年の比較的長めの期間で価格が上昇している点に特徴があります。

マイナー（採掘者）への影響

先に述べたように、半減期を迎えるたびにマイナーに対する報酬は半減していきます。

すなわち、マイニング作業自体は変わらないものの、半減期以降は従来の報酬が半額になるため、マイナーにとっての収益性は極端に悪化することになります。

仮想通貨のマイニングには、演算処理能力の高い高性能なコンピュータを用いるため、それを稼働させるために莫大な設備費や電気代が必要となります。

マイニングは世界中で計算処理能力競争が繰り広げられており、報酬が半減することでマイナーの生き残り競争がますます苛烈となり、弱小マイナーが淘汰されていくことになるでしょう。

ビットコインにおける半減期とは？

ビットコインにおける「半減期」の仕組み

先に述べた通り、ビットコイン（BTC）はあらかじめ通貨の発行上限が決められています。

その総発行量は21,000,000枚です。

すでに2023年時点で19,000,000枚ほどが発行されており、新規で発行できるのは残りおよそ2,000,000枚のみです。

ビットコインでは、マイニングに対する報酬として新規に発行されるビットコインがマイナーに対して提供されます。

ビットコインにおける「半減期」とは、マイニングに対する報酬が従来の半分になるタイミングのことを言います。

このマイニング報酬は、21万ブロック追加されるごとに半減するルールとなっています。

発行量の上限があらかじめ決まっているということは、上限近くに達して新規に発行される通貨が残りわずかになってくると、その希少性から供給を上回る需要が殺到することが予想されます。

このように、ビットコインの人気が高騰して需要が高まると、一気に価格が上昇して急激なインフレを引き起こすことが考えられます。

これを防ぐために、「半減期」という仕組みを採用して新規通貨の発行量をコントロールしているのです。

ビットコイン（BTC）の半減期はいつ？

ビットコインは誕生当初、1ブロック生成ごとに50BTCがマイニング報酬として新規発行されていました。

その後、2012年に1回目の半減期を迎え、その報酬は50BTC→25BTCへ半減。

続いて2016年に2回目の半減期を迎え25BTC→12.5BTCへと半減。

直近では2020年に3回目を迎え、12.5BTC→6.25BTCと半減期を繰り返してきました。

ビットコインにおけるマイニング報酬は、21万ブロック追加生成されるごとに半減するルールとなっており、その周期はおよそ4年弱ごとに発生すると言われています。

これに倣うと、次に訪れる4回目の半減期は、2024年春頃と予想されています。

	タイミング	報酬額
発行時	2009年1月	50BTC
1回目	2012年11月	25BTC
2回目	2016年7月	17.5BTC
3回目	2020年5月	6.25BTC
4回目 （予想）	2024年4月？ （予想）	3.375BTC？ （予想）

なお、ビットコインの発行上限である21,000,000BTCに到達するには、2140年まで半減期を繰り返すと予想されています。

すなわち、予定されているビットコインの合計64回の半減期は、残りまだ61回も残っていることになります。

ビットコインは需要が増加しても供給量に上限があるため、金やダイヤモンドのような限りある天然資源に例えられ、「デジタルゴールド」とも呼ばれています。

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「半減期」のある仮想通貨の種類は？

ビットコイン（BTC）以外にも「半減期」のある仮想通貨が存在します。

半減期が発生するタイミングはそれぞれの通貨によって異なりますが、いずれも通貨の価値を安定させるために半減期が設定されています。

「半減期」のない仮想通貨の種類は？

ここまで「半減期」について詳しく解説を続けてきましたが、すべての仮想通貨に半減期が設定されているわけではありません。

上述した通貨とは逆に、半減期のない仮想通貨も存在します。

世界におよそ2万種類以上も存在すると言われる仮想通貨ですが、むしろ半減期が設定されていない通貨の方が圧倒的多数を占めています。

半減期がない通貨の主な特徴は、通貨の発行上限を定めていないという点です。

半減期が設定されていない代表的な通貨には以下のようなものがあります。

上記の「ベーシックアテンショントークン（BAT）」は、発行上限（上限15億BAT）を定めているものの、すでに全通貨が発行済みとなっているためマイニングは終了しており、半減期は存在しません。

また、半減期のない暗号資産（仮想通貨）でも、イーサリアム（ETH）のように、すでに流通済みの通貨をバーン（焼却）して市場への流通量を減らして価格を安定化させるようなケースも存在します。

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まとめ

本記事では、仮想通貨の「半減期」について詳しく解説しました。

仮想通貨には、「半減期」がある通貨とそうではない通貨が存在することがご理解いただけたと思います。

とくに、「半減期」が存在する仮想通貨においては、半減期のタイミングが近づくと、その影響による価格変動の有無が話題になることが少なくありません。

「半減期」についてしっかり理解することで、仮想通貨における投資チャンスを逃さないようにしましょう。

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