ビットコインの価格が急上昇?! 2024年の「半減期」でいくらになる？

＜2024年1月11日更新＞
2024年1月10日（米国時間）に、SEC（米証券取引委員会）はブラックロック社やフィデリティ社が申請していたビットコインを運用対象とする上場投資信託（ETF）11本を承認すると発表しました！

2024年にビットコイン価格の高騰を予測するニュースを耳にすることが増えてきていませんか？

ここ数年あまりさえない展開だったビットコイン価格があらためて注目されているのはなぜでしょうか？

結論から言えば、2024年に２つのビッグイベントが予定されているからです。

これらのイベントとビットコイン（BTC）の特長について以下にわかりやすく解説します。

はやく準備しないと仮想通貨をはじめる絶好の狙い目タイミングを逃してしまうかも?!

ぜひ先どりしてNFTの魅力を実際に体験してみましょう！

※本記事の一部において「暗号資産」を「仮想通貨」と表記しています。

＼はじめての仮想通貨はコインチェックがおすすめ！ ／

ビットコイン価格は2024年にいくらまで上昇する？

海外専門家はビットコイン価格の上昇を予想

2022年11月の米大手暗号資産交換所「FTX」の破綻や暗号資産テラショックといったネガティブな出来事が続き、ここ数年にわたり仮想通貨（暗号資産）界隈は冬の期間を迎えていました。

ところが、2023年以降は一転しておもにビットコイン（BTC）をはじめとして、明るい兆しが見えはじめています。

具体的に見てみると、2023年11月にビットコイン（BTC）価格は1BTCあたり40,000ドル（約600万円）にまで高騰しています。

このような状況を背景に、一部ではビットコイン（BTC）価格が現在の６倍にもなると予測する超強気の金融アナリストも出てくるほどです。

６倍という数字はあまりにも大げさかもしれませんが、他にもビットコインの将来的な価格上昇を予測する専門家は少なくありません。

ビットコイン（BTC）の史上最高価格は、2021年11月に記録した68,000ドル（日本円で約770万円）ですから、これらの強気予想が本当に実現すれば、2024年中にもビットコイン（BTC）は最高値を大幅にぬりかえる価格上昇が期待されます。

アナリストの予測一覧

下の一覧は、海外のアナリストや金融系企業の一部が発表しているビットコイン（BTC）の価格予測です。

2024年にEUの暗号資産規制が2024年12月に施ヨーロッパやアジア各国において、暗号資産（仮想通貨）の規制ルールが開始されることも相まって、仮想通貨（暗号資産）におけるの冬の時代の終焉を予想がいます。

予想発表時期	予想会社	予想最高価格 （1BTCあたり）
2023年4月	Bloomberg Intelligence	5万ドル
2023年7月	ファンドストラット（投資調査会社）	18万ドル
2023年7月	スタンダード・チャータード銀行（英大手銀行）	12万ドル
2023年10月	マトリックスポート（デジタル資産金融サービス会社）	5万6,000ドル
2023年10月	ギャラクシー・デジタル（暗号資産投資会社）	5万9,200ドル
2023年10月	マトリックスポート（デジタル資産金融サービス会社）	5万6,000ドル
2023年12月	ビットワイズ（米暗号資産投資会社）	8万ドル

ビットコインが2024年に上昇すると予測される理由

2024年春に4年ぶりの「半減期」を予定

ビットコイン（BTC）は2024年の春（4～5月頃）に、4回目の半減期を迎えることが予想されています。

仮想通貨（暗号資産）は半減期の前後に上昇トレンドに突入することが期待されています。

前回2020年5月に実施された半減期において、ビットコイン（BTC）の1日のマイニング報酬は12.5BTCから6.25BTCへ減少しました。

さらに、2024年4～5月に予定される「半減期」が起これば、1日あたりのマイニング報酬は6.25BTCから3.125BTCへ削減されることとなります。

この約４年ぶりの半減期に加えて、以下で説明するビットコイン現物ETFの承認が重なれば、供給量が減少する一方で、ビットコイン（BTC）の需要の増大が見込まれるため、その希少性がさらに高まります。

このことから、ビットコイン価格はその希少性が高まることで大幅に上昇することが予想されているのです。

現物ビットコインETF

＜2024年1月11日更新＞
2024年1月10日（米国時間）に、SEC（米証券取引委員会）はブラックロック社やフィデリティ社が申請していたビットコインを運用対象とする上場投資信託（ETF）11本を承認すると発表しました！

ビットコインETFとは、ビットコイン（BTC）価格に連動した上場投資信託（ETF）のことを言います。

特にビットコインにおいては、アメリカにおいて現物ETFがSEC（米証券取引委員会）の承認を得られるか否かに大きな注目が集まっています。

もしも現物ETF承認されれば、より多くの個人投資家や機関投資家が証券会社を通じて取引に参入しやすくなるため、ビットコイン市場の盛り上がりがおおいに期待されています。

アメリカのブラックロック社は、2023年6月にはビットコイン（BTC）、同年11月にはイーサリアム（ETH）の現物ETFをSEC（米証券取引委員会）申請済みで承認待ちの状況です。

ブラックロック社と言えば、有名なETFブランド「iShares（iシェアーズ）」を有する資産運用会社の最大手です。

2024年1月に承認可否結果の公表が予定されていますが、もし承認されれば過去最大規模のETFのローンチになる可能性があると言われており、ビットコインの価格上昇に追い風となることは間違いないでしょう。

金（ゴールド）現物ETF上場時の好事例

ビットコイン（BTC）のETF上場が承認されれば、世界最大手の資産運用会社が運用するビットコインETFの人気が高まり、仮想通貨（暗号資産）への資金流入がますます膨らんでいく可能性が高まります。

その根拠となるのが、過去に金（ゴールド）がETF上場した際の好事例があるからです。

金（ゴールド）は2004年に現物ETFとして上場しましたが、それ以降価格上昇を続けており、2023年12月時点では上場時と比較して4倍超もの価格に達しています。

一方で、ビットコイン現物ETFに対する期待が大きいだけに、もし仮にSEC（米証券取引委員会）が承認を却下するようなことがあれば、上昇機運がしぼんでしまう可能性もあります。

米国金融市場の金融緩和

ビットコイン（BTC）価格は、アメリカの金融政策にも左右されることがあります。

FRB（米連邦準備制度理事会）は、過去2年間にわたり急激な金融引き締めをおこない、継続的に金利の引き上げを進めてきました。

ところが、2023年の9月以降はその引き上げをストップし金利を据え置いています。

これまでの金融引き締めによりインフレに急激なブレーキがかかったことで、米国金利はピークアウトの兆し観測がでています。

2023年12月12～13日のFOMC（連邦公開市場委員会）後には、金利引き上げの終了が示唆されており、アメリカ金融市場においても2024年の早い段階で利下げを実施することで、アメリカ経済を下支えするという楽観論が出ています。

2024年以降もし本当にアメリカの金利が下がれば、金融市場においてリスク資産への資金流入が見込まれます。

そうなれば、リスク資産のひとつであるビットコインにも資金が流れて価格上昇を後押しすることが期待されます。

アメリカにおける金融緩和が進めば、仮想通貨（暗号資産）相場にとっては好材料となるでしょう。

＼ 仮想通貨がもらえるキャンペーン実施中 ／

ビットコインの半減期でなにが起こる？

ビットコインの半減期とは？

「半減期」とは、ビットコイン（BTC）において、年間発行量の上限を減少させるタイミングのことです。

さらに、ビットコインにおける「半減期」とは、マイニングに対する報酬が従来の半分になるタイミングのことと言い換えることもできます。

ビットコイン（BTC）には、あらかじめ通貨の発行枚数上限が定められています。

その総発行枚数は2,100万枚です。

実は、2023年時点で1,900万枚ほどがすでに発行済みであり、今後新規で発行できるのは残りおよそ200万枚のみとなっています。

ビットコイン（BTC）における半減期のタイミングは、21万ブロック追加されるごと（約４年周期）とルール化されています。

ビットコインに半減期がある理由は？

ビットコイン（BTC）に半減期がある理由を一言であらわすと、「価格を安定させるため」となります。

ビットコインは非中央集権型の仮想通貨（暗号資産）です。

すなわち、日本円で言うところの日本銀行（日銀）のような管理者たる発行主体が存在しないため、ビットコインの発行枚数をコントロールすることができません。

そのため、インフレによるビットコイン自体の価値減少を防ぐためにも、年間発行量の上限が徐々に減少していく「半減期」と呼ばれる仕組みを採用することで、安定的な価格上昇を狙っているのです。

半減期における価格への影響は？

半減期が起こったタイミングで、かならず仮想通貨（暗号資産）の価格が上昇するとは限らない点に注意が必要です。

それにも関わらず、なぜ半減期近くになると「仮想通貨価格上昇のチャンス！」と言われるのでしょうか？

その理由は、経済学の原理原則から説明することができます。

ビットコインにおける半減期の到来は、新規通貨の発行枚数が半減するため、仮想通貨の供給枚数が減少することを意味します。

経済学の原則から考えれば、需要が供給を上回れば、仮想通貨の価格は上昇することになります。

このことから、半減期には仮想通貨（暗号資産）の価格上昇が期待できると言われているのです。

これまでの半減期におけるビットコインの値動きは？

ビットコイン（BTC）は、2012年の誕生以来これまで3回にわたる半減期を経験しています。

過去に発生した半減期のタイミングで、ビットコイン（BTC）価格がどのように影響を受けたのか振り返ってみましょう。

下の一覧が、半減期の発生時期、発生時期付近のビットコイン（BTC）価格、半減期発生時期から6か月以内におけるビットコイン（BTC）価格の最高値を記録したものです。

「半減期」発生時期	発生時期付近の価格	発生後から6か月以内の最高値	マイニング報酬額
2012年11月29日	12.3ドル	最高値 191.7ドル（2013年4月8日）	50.0BTC→25.0BTC
2016年7月9日	650.6ドル	最高値 1044.4ドル（2017年1月4日）	25.0BTC→12.5BTC
2020年5月11日	9,558.8ドル	最高値 1万6,082ドル（2020年11月13日）	12.5BTC→6.25BTC
2020年4月下旬？	？？？	最高値 ？？？	6.25BTC→3.125BTC

以上から見てわかるように、これまでの半減期においては発生タイミング以降およそ半年間以内においては、価格が右肩上がりの上昇トレンドに乗り、ビットコイン（BTC）が大きく値上がりする現象が起こっています。

ただし、繰り返しになりますが次の半減期において必ずしも価格上昇するとは限りませんので、過去事例を参考にしながらも、慎重に投資することが大切です。

価格上昇の狙い目に向けて早めに準備を！

もしあなたがこのタイミングで仮想通貨（暗号資産）投資を開始しようと考えるのであれば、なるべく早めに取引所の口座開設を済ませておくことをおすすめします。

取引初心者であれば、まずは少額からビットコインを購入することで取引に慣れておくことが大切です。

くれぐれも自分の全財産をつぎ込むような無茶な投機行為はしないでください。

2つか3つほど選んだ取引所に口座開設して少しずつ時間をかけて取引に慣れていくようにしましょう。

ビットコインの半減期前に口座開設を！

大手金融グループの安心感『SBI VCトレード』

「SBI VCトレード」は、インターネット金融最大手のSBIグループが運営する暗号資産（仮想通貨）取引所です。

2023年8月にSBI証券が国内株式売買手数料「ゼロ」を打ち出したように、SBIと言えば手数料の安さに圧倒的な強みを持っています。

スマートフォン用取引アプリ「VCTRADE mobile」は、初心者向けの取引アプリで分かりやすさを追求した操作画面となっています。

加えて、PC向けにはプロフェッショナル向けのPC取引ツール「VCTRADE web」が提供されており、高機能チャートを利用することが可能です。

取引初心者から上級者まで、幅広いユーザー層をカバーする取引ツールが提供されています。

口座開設キャンペーン実施中！『DMM Bitcoin 』

「DMM Bitcoin 」は、インターネット関連サービスを幅広く展開するDMM.comグループが運営する暗号資産（仮想通貨）取引所です。

DMM Bitcoin なら取引手数料はもちろん、口座開設手数料、口座維持手数料、出金手数料、ロスカット手数料がすべて無料！※BitMatch取引手数料を除く

スマートフォン用取引アプリの特長は、1つのアプリ内で初心者向けの「STモード」と上級者向けの「EXモード」にいつでも切り替えが可能な点です。

「STモード」はすべての注文が「成行注文」となりますが、「EXモード」では、さまざまな注文方法を選択できるほか、高機能なチャート画面が利用できるとともに、現物取引以外にもレバレッジ取引にも対応しています。

アルトコインが充実！『BITPOINT』

「BITPOINT」は、2016年3月に設立されたビットポイントジャパンが運営する暗号資産（仮想通貨）取引所です。

2023年3月に、SBIクリプトアセットホールディングスの100％連結子会社となり、SBIグループの一員となりました。

BITPOINTの特長は、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）といったメジャーな暗号資産だけでなく、ジャスミー（JMY）やディープコイン（DEP）といった多種多様なアルトコインを取り扱っている点です。

また、SBIグループ会社間のシナジー効果により、よりせまいスプレッドを提供することで手数料が比較的安い点があげられます。

2023年11月には、日本ではじめてTSUGT（ツバサガバナンストークン）の取り扱いを開始したのがこのBITPOINTです。

「TSUGT」は、人気マンガ「キャプテン翼」のIPを活用したNFT（ブロックチェーン）ゲーム「キャプテン翼 -RIVALS-」内で使用される暗号資産です。

ほかにも、PROJECT XENO内で使用される暗号資産ゼノ（GXE）の取り扱いもあり、NFT（ブロックチェーン）ゲームで使用されるトークンも取り扱っています。

仮想通貨取引量が国内No.1！『bitbank』

「bitbank（ビットバンク）」は、暗号資産（仮想通貨）の取引量国内No.1を誇る暗号資産（仮想通貨）取引所です。

取引量が多い＝「売りたい時に売りやすく、買いたい時に買いやすい」という点がbitbankの大きなメリットです。

さらに、取り扱う暗号資産（仮想通貨）の種類も国内No.1！ 人気のアルトコインを含む国内最大級の取扱い銘柄数を誇る取引所です。

セキュリティ面においても、第三者機関から高い評価を獲得しており、鉄壁のセキュリティを誇っている点も安心材料となります。

さらに、使いやすいスマートなUIの取引アプリに加え、70種類以上のテクニカル分析用のトレーディングツールを提供していることから、初心者から上級者まで幅広いユーザーをカバーした取引所と言えるでしょう。

初心者にもやさしい『コインチェック』

「コインチェック」の設立は2012年1月。国内暗号資産（仮想通貨）取引所の草分けとも言える存在の取引所です。

仮想通貨アプリのダウンロード数は国内No.１！

国内最大級の540万ダウンロードを突破しており、つねに人気の高い取引所としてランキングされています。

スマートフォン用取引アプリは洗練されて使いやすいユーザーインターフェース。

さらに、最低500円から取引可能なため、とくに仮想通貨取引に不慣れな方向けに、はじめての取引所アプリとしておすすめです。

暗号資産積立やNFTマーケットプレイスなど、様々なサービスに対応している点も魅力。

一度口座開設すれば長く付き合える取引所と言えるでしょう。

まとめ

本記事では、2024年にビットコイン（BTC）価格が高騰すると予測される理由を解説しました。

ここ数年は「冬の時代」と言われた仮想通貨（暗号資産）の世界ですが、2024年は特にビットコイン（BTC）にとって明るい材料がそろっていることをご理解いただけたのではないでしょうか？

注意しなければならないのは、仮想通貨に限らず金融資産の投資に「ゼッタイ」はない。という点です。

まわりの雰囲気に惑わされることなく、しっかりと自分で情報を取得して自分の頭で考えて判断する。という意識をもつことが大切です。

＼まずはコインチェック公式ページから無料で口座開設！／

本コンテンツは、金融庁の「暗号資産交換業者登録一覧」に掲載されている事業者が提供するサービスのみ紹介しています。当サイトで紹介するサービスの一部は提携先事業者から広告報酬を受けるケースがありますが、コンテンツ内容は中立的かつ客観的な立場から制作しており、提携先事業者は本コンテンツ内容等に一切関与していません。