暗号資産の「トークン」とは？初心者向けにやさしく解説！

本記事で解決できるお悩みは以下の３つ。

暗号資産（仮想通貨）の理解がどんどん増えていきますよ！

本記事では、このような方々の疑問にお答えします。

暗号資産（仮想通貨）や「NFT」などの世界でよく使われるワード、「トークン」とはいったい何なのでしょうか？

実はこの「トークン」というワードはいろいろな意味で使われるため、さまざまなトークンのタイプが存在します。

分かっているようでよく分からない、「トークン」について詳しく解説します。

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暗号資産の「トークン」とは何のこと？

「トークン」とは、他の暗号資産（仮想通貨）のブロックチェーンを間借りするかたちで発行される仮想通貨のことです。

すなわち、すでに存在する暗号資産のプラットフォーム（ブロックチェーン）の技術を活用して発行された暗号資産（仮想通貨）それ自体や付帯された権利を言います。

このように、「トークン」はいちから暗号資産を開発するよりも簡単に発行できる点がメリットで、この特徴を利用して「ICO」で発行されるケースも多くあります。

ここまでの説明でも、なかなかピンとこないかもしれません。

それもそのはず、よく意味が分からない原因のひとつは、「トークン」という言葉自体に明確な定義が存在せず、さまざまな意味合いで使われることが多いからです。

もっとも簡単かつ広義の意味合いとして、「トークン」とは、デジタル上において、ある特有の価値を有する権利のこと。

このように理解するのが良いでしょう。

広義の意味合いとして、たとえば暗号資産（仮想通貨）資産そのものを「トークン」と呼ぶこともあります。

暗号資産と「トークン」の違い

暗号資産（仮想通貨）とトークンを区別するポイントは、ブロックチェーンのプラットフォームをみずから有しているか否か？の違いです。

ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）といった暗号資産は、それぞれ独自のブロックチェーンのプラットフォームを有しています。

一方、トークンはみずから独自のブロックチェーンプラットフォームは持たずに、すでに存在するブロックチェーンを間借りするかたちで発行される点に違いがあります。

このため、トークンは発行コストを押さえたうえで誰でも発行することができる、という特徴があります。

暗号資産における「トークン」の特徴

もともとこのトークンは、資金調達を主な目的として発行されてきました。

株式会社の「株式」による資金調達に例えると、「新株予約権」をイメージするのが分かりやすいでしょう。

株式をあらかじめ決められた条件と金額で受け取ることができる権利のことを「新株予約権」と言います。

「トークン」には、以下のような特徴があります。

以下で、詳細について説明します。

トークンにはかならず「発行者」や「管理者」が存在する

暗号資産（仮想通貨）は、管理者が存在する「中央集権型」の法定通貨とは異なり、管理者が存在しない「分散型ネットワーク」を採用している点が特徴です。

一方、トークンには「発行者」や「管理者」が存在する点で暗号資産（仮想通貨）との違いがあります。

しかしながら、一度発行したトークンは、たとえ「発行者」や「管理者」であっても、その「発行量」を変更することができない制約がある点がトークンならではの特徴です。

トークンは「個人」でも「法人」でもだれもが発行できる

トークンは、「個人」、「法人」を問わずだれでも発行できる点が特徴です。

それだけでなく、仲介者を介することなくみずから直接発行できる点も特徴的です。

たとえば、「新株予約権」を発行しようとする企業は、証券会社が仲介者となるため仲介手数料など「中間マージン」が発生します。

一方、トークンならば、直接発行が可能であるため仲介者を介する必要がなく、コストを抑えた資金調達の機会を得られることがメリットです。

トークン自体に「付加価値」を与えられる

トークンは、通貨としての価値以外に多種多様な「付加価値」を与えることができる便利なツールです。

たとえば、トークン発行者が提供するサービスに対する利用料の支払い使えるトークンや、あるプロジェクトにおける議決権が付与されたトークンなどが存在しています。

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暗号資産における「トークン」の種類

暗号資産（仮想通貨）におけるトークンには以下のようにさまざまな種類が存在します。

カレンシー（通貨）型トークン

「カレンシー（通貨）型トークン」とは、ビットコインやイーサリアムのような暗号資産のように、「通貨」としての価値を有して発行されているタイプのトークンです。

カンレンシー型トークンの代表例は、テザー（USDT）、ダイ（DAI）、SHIBAINU（SHIB）といったものが挙げられます。

これらはいずれもイーサリアム（ETH）のブロックチェーンを使って発行されています。

ユーティリティ（会員権）型トークン

「ユーティリティ（会員権）型トークン」とは、トークン発行者が設定した付加価値としての「権利」が付与されたトークンです。

トークン発行会社のサービスを使用可能なプリペイドカードやサービス利用券のような使い方もできるため、「プリペイド型トークン」と呼ばれることもあります。

たとえば、トークン発行会社が提供する商品やサービスを利用できる「利用券」、オンラインゲームでアイテムを購入できるゲーム内で利用可能な「お金」としてのトークンというようなものが存在します。

「ユーティリティ（会員権）型トークン」は、しばしば「ICO（Initial Coin Offering）」で用いられる手法で、新規サービスローンチ前に資金調達手段としてトークンを発行し、出資者であるトークン購入者がサービスローンチ後に当該サービスを利用できる権利を有するようなケースが考えられます。

アセット型トークン

「アセット型トークン」とは、その名の通りアセット＝資産をトークン化したものをいいます。

実在する資産に連動（peg）することから、別名「ペグ通貨」と呼ばれることもあります。

ここで言うアセットとは、株式や債権、デジタル資産だけでなく、ライセンスや資源などありとあらゆる資産を意味します。

これらをトークン化することによって、インターネット上での取引が容易になり、活発な売買が活発化し取引の安全性も高まります。

このように、インターネット上で多くの人の参加を募りやすくなることから、資金調達や資産運用をスムーズに行うことが可能となるため、近年ではアセット型トークンの活用が注目を集めています。

なお、アセット型トークンは、暗号資産そのもの、ステーブルコイン、セキュリティトークン、NFTなどを幅広く指し示すものです。

セキュリティトークン

セキュリティトークンとは、デジタル上で有価証券として扱われるトークンを言います。

また、ブロックチェーン技術などが基盤となる電子的な証券であるため、「デジタル証券」とも呼ばれています。

ここで言う「セキュリティ」とは、安全という意味ではなく、「有価証券」を意味します。

そのため、アセット型トークンの一種として分類されています。

このセキュリティトークンを用いた新しい資金調達手法STO（Security Token Offering）と呼ばれており、新しい資金調達方法として、世界各国で注目されており、将来的な市場拡大が見込まれています。

セキュリティトークンは、有価証券という位置付けであるため、証券取引法や金融商品取引法といった法的規制を受ける点が特徴です。

ユーティリティトークン

ユーティリティトークンとは、特定の製品やサービスの利用権、コミュニティへのアクセス権といったような何らかの実用性を有した権利を持たせたトークンを言います。

「ユーティリティ」とは「有用性・実用性」という意味であり、その実用範囲はアイディア次第で無限の可能性があります。

ユーティリティトークンの保有者は、「利用する権利」という有用性・実用性を保有していることなります。

イメージとしては、株式投資における「株主優待券」、ポイントプログラムを提供する企業の「交換ポイント」をデジタル化したようなものです。

たとえば、NFTゲームにおけるアイテムを買う権利、DAO（自律分散型組織）の意思決定に投票する権利、ソフトウェアのライセンスキー（利用する権利）などがユーティリティトークンに該当します。

なお、セキュリティトークンのようなデジタル証券ではないため、投資性・担保性はありません。

次に解説するソーシャルトークンやファントークンもユーティリティトークンの一種です。

ソーシャルトークン

ソーシャルトークンとは、特定のコミュニティにおいて、コミュニティに対する貢献度に応じて参加者に与えられる、コミュニティが独自に発行した報酬のことです。

ソーシャルトークンは、特定のコミュニティやDAO（分散型自律組織）における共同プロジェクトへの支援度合いに応じて利益を共有できるため、参加者の組織貢献を促すモチベーションとなります。

特定のコミュニティやDAOにとっては、組織と参加者のつながりを強化できる点、参加者の積極的なコミュニティへの貢献を促進できる点にメリットがあります。

たとえば、あるアイドルグループの人気投票において、その投票権付きのCDを一人で何枚も購入するファンをイメージすると分かりやすいのではないでしょうか？

まさにこれをファントークンと言いますが、ソーシャルトークンの中には、ファントークンやガバナンストークン、Defi（分散型金融）トークンがなどが含まれます。

ガバナンストークン

ガバナンストークンとは、おもにDAO（分散型自律組織）やDefi（分散型金融）といった「非中央集権的組織」において、その組織（プロジェクト）の意思決定のための「投票権」が付与されたトークンをいいます。

組織（プロジェクト）の参加者に、現金や株式の代わりにガバナンストークンが提供され、参加者の組織（プロジェクト）に対する貢献度に応じて、その報酬としてトークンを得られる仕組みです。

「分散型組織」においては、管理者たる中央集権的な組織は存在しません。

その代わりとして、組織の意思決定は参加者の投票によって決定することとなり、投票権はガバナンストークン保有量に応じて配分が決まるケースが多く、組織運営の公平性が高まります。

それだけにとどまらず、ガバナンストークンによる投票の経過や結果は、ブロックチェーン上に記録され、だれでも閲覧できるため高い透明性が担保されています。

非代替性トークン（NFT）

非代替性トークンとは、唯一無二の価値をもった複製のできないトークンを言います。

「NFT」と言った方が馴染み深いのではないでしょうか。

NFTは、「Non-Fungible Tokens」の略で、そのまま訳せば非代替性トークンとなります。

NFTは、ブロックチェーン上に記録された代替不可能なデジタルデータであり、画像や動画、音楽などのデジタル作品を「世界にただひとつ」のデジタル資産として唯一性を証明できる技術です。

デジタルデータは簡単に複製できるため、従来は本当の所有者の特定や本物と偽物の判別が非常に困難でした。

しかし、NFTの技術が登場したことで、デジタルデータの所有権や真正性を簡単に証明することができるようになりまいた。

この恩恵を受けて、デジタルアート作品がこれまで以上に活発に取引されており、今後ますますNFT市場が発展していくことが期待されています。

なお、NFTの逆で、同じ価値を有する代替（交換）可能なトークンを「Fungible Tokens」と言います。

まさにビットコイン（BCT）は代替性トークン（Fungible Tokens）の代表例のひとつです。

ファントークン

ファントークンとは、スポーツ等のチームやブランド、アーティストなどがファンとの結びつきを強化することを目的として発行する、投票権や優待特典などを受け取ることができるトークンです。

特定のコミュニティへのアクセス権という実用性を付与されたトークンであることから、ユーティリティトークンの一種といえます。

近年では、「FC バルセロナ」、「PSG（パリサンジェルマン）」、「マンチェスターシティ」といった欧州サッカークラブの大部分においてファントークンが発行されています。

さらに、F1（フォーミュラ1）チームの「Aipine（アルピーヌ）」も2022年に暗号資産取引所のバイナンスと提携し、ファントークンを発行しています。

一方、日本国内においては、GMOコインを通じて2022年に「FC琉球」が国内プロスポーツクラブとして初めてIEO（Initial Exchange Offering）を実施しファントークンを発行しました。

ファントークンは、今後ますますの発展が期待されています。

トークンでよく聞く「ICO」とは？

ICOとは、Initial Coin Offeringの略称で、新規にトークンを発行して資金調達する手段のことです。

暗号資産を活用した資金調達の手段

企業やプロジェクトなど、発行者が独自に暗号資産トークンを発行して、資金調達を行う手段をいいます。

「ICO」は、株を発行するよりも参入のハードルが低く、投資する側も少ない資産でもはじめれるので、その「気軽さ」から多くの人から注目を集めている仮想通貨です。

また、株式の場合は、会社の所有者としての議決権や株主優待が権利として付与されていますが、ICOで発行されるトークンの場合は、必ずしもこのような権利が付与されているわけではありません。

IEOとのちがいは？

ICOとIEOのちがいは、暗号資産（仮想通貨）取引所が間に介するか否かの違いです。

ICOの場合、暗号資産取引所を介さずに、企業などの発行者が独自に暗号資産を発行して資金調達を行います。

一方、IEOでは、暗号資産取引所が審査した上で発行される点で両者に違いがあります。

ICO詐欺に注意

暗号資産（仮想通貨）における詐欺事件で多いのが、ICOに絡むものです。

発行者側にとっての発行のハードルが低いことから資金調達の手段として手軽に利用できる一方、株式と異なり法制度が未整備のために、悪用されるケースがある点に注意が必要です。

ICOで資金調達する発行者は、新規プロジェクトに関する「ホワイトペーパー」を公開し、出資者はこの公開資料をもとに投資判断することになります。

そのため、ICOに対する投資の信頼性を判断するのは出資者自身となるため、非常にリスクが高い投資となります。

実際に、ICOブームの際にはトークンの上場によって莫大な値上がり益に沸いた時期もありましたが、プロジェクトが未完成のまま頓挫するケースあや、プロジェクト自体が偽りという詐欺的なものもあり、すぐに下火になりました。

そのため、今後は暗号資産取引所の審査を通す必要がある、より信頼性の高いIEOが注目されています。

トークン発行者とは別の第三者が介在することで、出資者にとってはICOよりも相対的に低いリスクで投資することが可能となります。

しかしながら、IEOで発行されたトークンであったとしても、将来的なプロジェクトの成功が確約されたわけではありませんので、出資者自身の慎重な投資判断が必要となる点に変わりはありません。

「トークン」の購入も可能な暗号資産取引所

初心者にもやさしい『コインチェック』

「コインチェック」の設立は2012年1月。国内暗号資産（仮想通貨）取引所の草分けとも言える存在の取引所です。

仮想通貨アプリのダウンロード数は国内No.１！

国内最大級の540万ダウンロードを突破しており、つねに人気の高い取引所としてランキングされています。

2018年にはハッキングによる暗号資産（仮想通貨）の盗難被害で世間を騒がせましたが、その後インターネット金融大手のマネックスグループに参画し、見事再建を果たしました。

マネックスグループ傘下ということもあり、盤石なセキュリティ統制で安心して暗号資産（仮想通貨）の取引が可能です。

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大手金融グループの安心感『SBI VCトレード』

「SBI VCトレード」は、インターネット金融最大手のSBIグループが運営する暗号資産（仮想通貨）取引所です。

SBIグループは、SBI証券を筆頭に、SBI新生銀行、住信SBIネット銀行、SBI生命、SBI損保など、金融コングロマリットを展開する巨大金融グループです。

さまざまな金融サービスを運営していることから、セキュリティ対策は万全と言えるでしょう。

SBIグループが運営する銀行とのシナジー効果もあり、シームレスな入出金取引など、初心者にも利便性の高い取引所となっています。

まとめ

本記事では、暗号資産（仮想通貨）でよく耳にする「トークン」について解説しました。

「トークン」という言葉の意味自体は実にさまざまで、掴みどころのないワードであるため分かっているようで分からない人も多いことでしょう。

一方で、世界的に「トークン」が利用される場面は拡がりを見せており、将来的に活用が拡大していくことは間違いないと思われます。

トークンエコノミーの世界的な潮流に取り残されないように、ぜひ本記事で「トークンとは一体何なのか？」ということを体系的に理解してください。

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