仮想通貨の初心者「仮想通貨」と「暗号資産」っていったい何がちがうの？
それぞれの仕組みをおしえて！
記事執筆者：やすぎ結論から言いますと、「仮想通貨」と「暗号資産」は同じ意味ですからちがいはありません。
なぜ２つの呼び方があるのか？ そして、仮想通貨（暗号資産）の仕組みはどうなっているのか？についてわかりやすく説明させていただきます！
- 「仮想通貨」と「暗号資産」って何がちがうの？
- 「仮想通貨」と「暗号資産」のことばの意味が知りたい！
- 「仮想通貨」と「暗号資産」のそれぞれの仕組みを理解したい！
「仮想通貨」の世界にはさまざまな用語が存在します。
株式投資やFX投資などと同様に、「金融資産」の取引において正しい用語を押さえることは安心・安全な取引のためにもっとも重要なポイントです。
用語や取引ルールを正しく理解して、仮想通貨・暗号資産の世界に飛び込んでみましょう！
＜執筆者経歴＞
- 大手総合金融グループにて勤務歴20年。
- 営業部長→事業統括部長→事業管掌取締役を経て、現在はおもに金融に関連する記事を執筆
- 金融資産投資歴20年超、仮想通貨（暗号資産）投資歴8年超
＜保有資格＞
FP技能検定2級、日商簿記2級、宅地建物取引主任者試験合格、他
※本記事の一部において「暗号資産」を「仮想通貨」と表記しています。
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これで解決！ 「仮想想通貨」と「暗号資産」の違い
「仮想通貨」・「暗号資産」とは？
結論から言います。「仮想通貨」と「暗号資産」は同じ意味です！
さらに加えると、以前は「仮想通貨」の呼び方が浸透していましたが、現在一般化された呼称は「暗号資産」の方です。
代表的な暗号資産＝仮想通貨の銘柄には「ビットコイン」や「イーサリアム」、「リップル」といったようなデジタル通貨が存在します。
暗号資産＝仮想通貨は「資金決済に関する法律」において、以下のように定義されています。
（1）物品等を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値（電子機器その他の物に電子的方法により記録されているものに限り、本邦通貨及び外国通貨、通貨建資産並びに電子決済手段（通貨建資産に該当するものを除く。）を除く。次号において同じ。）であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの
（2）不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの
出典：「資金決済に関する法律」第2条14号
上記の内容を要約すると、暗号資産＝仮想通貨とは、すなわち以下の性質を持つ資産と定義されています。
- 法定通貨（日本円や米国ドルなど）または法定通貨建ての資産ではない
- 不特定の者に対して代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨と相互交換可能
- 電磁的に記録され、移転できる財産的価値を有する
ずいぶん回りくどい説明になってしまいましたが、簡単に言うと、暗号資産＝仮想通貨とは、インターネット上で不特定多数の者とやり取りができる財産的価値を有しているデジタル金融資産を言います。
なぜ呼び方が「仮想通貨」から「暗号資産」に変わったのか？
日本国内では「暗号資産」よりも「仮想通貨」の呼び方が浸透しており、「暗号資産」という呼び方に馴染みがない人は多いのではないでしょうか？
そもそも、日本国内で「仮想通貨」という呼び方をされた理由は、2017年4月から施行された「改正資金決済法」において、「仮想通貨」という文言が用いられたことに端を発しています。
一方、海外では「Crypto Currency（クリプトカレンシー）」と呼ばれており、この英語を直訳すると「暗号資産」と訳されます。
それでは、日本国内において「仮想通貨」という呼び方から「暗号資産」へと呼び方が変わったのはなぜでしょうか？
その理由は、2020年5月に施行された「改正資金決済法」において「仮想通貨」の呼び方が「暗号資産」に改められたことに由来します。
この頃、ビットコインバブルが起こったり、取引所へのハッキングによる多額の盗難被害が発生したりと、暗号資産業界が良くも悪くも活況となり、世間からの注目も大きくなっていました。
このような中で、当局による規制や監督が整備・強化されており、その一環としてデジタル資産の「呼称」自体も改められることとなったのです。
金融庁がこれまで「仮想通貨」と呼んでいたこのデジタル資産を「暗号資産」へ変更した理由は以下の通りです。
- 日本円や米国ドルなどの「法定通貨」との明確に区別し混同を避けるため
- グローバルな世界基準と呼称を合わせるため
暗号資産（仮想通貨）のしくみは？
暗号資産（仮想通貨）は「ブロックチェーン」と密接に関係
暗号資産（仮想通貨）は、国が発行主体となる「法定通貨」と異なり、基本的に発行主体や管理者が存在しません。
法定通貨が「中央集権型」と呼ばれるのに対し、暗号資産は「分散型」の通貨と言わる所以がここにあります。
この暗号資産において、発行主体や管理者に代わる役目を果たすのが、「ブロックチェーン」です。
ブロックチェーン技術を利用することで、暗号資産の売買や交換の取引履歴はブロックチェーン上に記録されます。
「ブロックチェーン」とは？
ブロックチェーンとは、暗号資産の取引履歴をブロックごとに記録し、そのブロックをチェーンのようにつなげて連鎖しながら記録していく技術のことです。
ブロックチェーン上の過去の取引を連続して記録した履歴は、だれでも閲覧できるよう分散されているため、透明性が高く、データの偽造や改ざんのリスクがきわめて低い仕組みになっています。
暗号資産の取引データは「トランザクション」と呼ばれます。
さらに、このトランザクションをある一定数分集めて格納したものを「ブロック」と言います。
暗号通貨の取引においては、新たな取引が発生する都度、このトランザクションがブロックに格納される仕組みとなります。
この際、取引データ情報であるトランザクションの信頼性を確認してブロックへ格納することを「承認」と言います。
この承認されたトランザクション（＝取引履歴）を格納したブロックがチェーンのように繋がっていくと「ブロックチェーン」となるのです。
生成されたブロックチェーンがネットワーク上に公開されることで、取引記録の正当性をだれもが確認できるようになります。
暗号資産の大部分は、ネットワーク上の複数のコンピューター（「ノード」と呼ばれる）に取引記録が保管される「分散型ネットワーク」を採用しているます。
そのため、仮に取引記録を改ざんするには、ネットワーク上のすべてのコンピューター（ノード）に保管されている取引記録を変更する必要があるため、ほぼ不可能であると言われています。
暗号資産の「マイニング」とは？
暗号資産（仮想通貨）の世界においてよく出現するワードのひとつが「マイニング」です。
「マイニング」とは「採掘」という意味ですが、暗号資産の世界においては暗号資産の一つ一つの取引データ（＝トランザクション）を承認する作業のことを言います。
マイニングの作業をする者は「マイナー（採掘者）」と呼ばれ、マイニング作業に成功すると1ブロックあたり報酬として新たに発行された暗号資産を与えられるという仕組みです。
ただし、このトランザクションを「承認」してブロックへ格納していく作業には、演算処理能力の高い高性能なコンピュータを用いるため、それを稼働させる設備費や電気代が必要となります。
マイニングは世界中で計算処理能力競争が繰り広げられており、誰でも簡単に参加できるわけではありません。
あらかじめ発行上限が決まっている暗号資産も存在する
暗号資産（仮想通貨）の中には、あらかじめ総発行枚数が定められている通貨と、そうでない通貨が存在しています。
発行上限があらかじめ決まっている通貨の代表例としては、ビットコイン（BTC）やリップル（XRP）が挙げられます。
発行枚数に上限が設定されている理由は、通貨の価格を安定させるためと言われています。
仮に、暗号資産を永続的に増やしていくことが可能となるならば、その通貨の希少性は薄まり通貨の価値が下がるインフレーションにつながってしまいます。
そのため、発行枚数を制限することで、暗号資産の価値の下落を防ぎ価格を安定させているのです。
| 通貨名 | ビットコイン （BTC） | リップル （XRP） | ビットコインキャッシュ （BCH） | バイナンス （BNB） |
| 最大通貨発行量 | 2,100万BTC | 1,000億XRP | 2,100万BCH | 2億BNB |
一方、発行上限が定められていない通貨の代表例としては、「イーサリアム（ETH）」や「テザー（USDT）」が挙げられます。
ただし、発行上限が定められていない暗号資産であっても、供給量を減らして価格を安定させる仕組みが採用されています。
新規通貨の発行方法も暗号資産によって異なる
ビットコイン（BTC）の場合、マイニングによって新規通貨が発行されています。
このマイニングは、「プルーフ・オブ・ワーク（PoW）」と呼ばれる、計算処理能力の最も高い者が承認作業に参加でき、その結果新たな暗号資産を報酬として受け取ることができる仕組みです。
すなわち、取引データをブロック化し、その取引データを計算処理・承認してブロックチェーンに繋げる、という作業が10分ごとに行われています。
ビットコインの場合、このマイニングの報酬として、マイナーに対して1ブロックあたり6.25BTCが新規通貨として発行されています（2023年10月時点）。※2024年以降、3.125BTCへ半減予定。
他方、暗号資産のうちすべての通貨が「プルーフ・オブ・ワーク（PoW）」によって新規発行されているわけではありません。
たとえば、イーサリアム（ETH）の場合、暗号資産の保有年数や保有量（ステーキング）をネットワークへの貢献対価として報酬を配布しています。
この仕組みは「プルーフ・オブ・ステーク（PoS）」と呼ばれ、特別な計算処理は必要なく承認作業に参加できる運営方法となっています。
「ステーキング」とは、特定の暗号資産を保有し、ブロックチェーンのネットワークに参加することで報酬を得る方法です。
暗号資産を預け入れた「期間」や「数量」に応じた報酬を、ネットワークに貢献した対価として受け取ることができる仕組みです。
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暗号資産取引で気を付けること
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以下の記事で詳しく解説していますので、取引を開始する前にきちんと理解しましょう。
信頼性の高い暗号資産取引所を選択する
暗号資産（仮想通貨）取引におけるリスク回避において最初に気を付けなければならない点は口座開設する取引所選びです。
以下の記事で詳しく解説していますので、口座開設の前にぜひ一読しておきましょう。
暗号資産取引における「手数料」を正しく理解する
暗号資産（仮想通貨）の取引には、さまざまな「手数料」が存在します。
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まとめ
本記事では、暗号資産取引をこれからはじめる初心者向けに、安心・安全な取引のために必要な知識について解説しました。
これらのポイントをおさえておけば、最低限の知識を持ったうえでリスクを抑えた暗号資産の取引が可能となります。
- 暗号資産（仮想通貨）の用語を正しく理解する
- 最低限必要な暗号資産（仮想通貨）の仕組みを理解する
- 暗号資産取引の前に知っておくべきことを理解する
| 本コンテンツは、金融庁の「暗号資産交換業者登録一覧」に掲載されている事業者が提供するサービスのみ紹介しています。当サイトで紹介するサービスの一部は提携先事業者から広告報酬を受けるケースがありますが、コンテンツ内容は中立的かつ客観的な立場から制作しており、提携先事業者は本コンテンツ内容等に一切関与していません。 |
