「スプレッド」ってむずかしそう…
いえいえ、「スプレッド」はそんなにむずかしくないですよ!
これからやさしく解説していきますね!
本記事で解決できるお悩みは以下の3つ。仮想通貨(暗号資産)の理解がどんどん増えていきますよ!
- 初心者でもわかるように「スプレッド」をやさしく教えて!
- 「スプレッド」と仮想通貨の取引にどんな関係があるの?
- 「スプレッド」を抑えて低コストで売買する方法を知りたい!
結論、仮想通貨(暗号資産)の「スプレッド」は、それほどむずかしくありません!
本記事を読めば、取引初心者のあなたでも「スプレッド」の意味と仕組みををしっかりと理解することができます。
どんどん詳しくなって将来性も期待できる仮想通貨産の世界にぜひ挑戦してみましょう!
<執筆者経歴>
- 大手総合金融グループにて勤務歴20年。
- 営業部長→事業統括部長→事業管掌取締役を経て、現在はおもに金融に関連する記事を執筆
- 金融資産投資歴20年超、仮想通貨(暗号資産)投資歴8年超
<保有資格>
FP技能検定2級、日商簿記2級、宅地建物取引主任者試験合格、他
※本記事の一部において「暗号資産」を「仮想通貨」と表記しています。
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仮想通貨の「スプレッド」とは?
「スプレッド」の意味
仮想通貨(暗号資産)における「スプレッド」とは、仮想通貨(暗号資産)を取引する際の同一銘柄(通貨)における「売値」と「買値」の差のことを言います。
たとえば、
売値が100円で買値が110円だった場合、スプレッドはその差額の10円となります。
通常スプレッドは、売値<買値となり、実質的にユーザーが取引所に支払うコストと捉えられます。
売買取引が成立した際に、この価格差であるスプレッドをコストとして負担することになるのです。
すなわち、仮想通貨の売買をするだけで、スプレッド損失が発生することとなる点に注意が必要です。
このスプレッドは、取引する仮想通貨取引所によって設定が異なります。
スプレッドはユーザーにとっての実質的なコストとなるため、できるだけスプレッドの小さい取引所で取引することが大事です。
「販売所」形式の「スプレッド」は高コスト
仮想通貨取引所における売買方式には、「販売所」形式と「取引所」形式の2パターンがあります。
仮想通貨取引所に支払う「スプレッド」は、「販売所」形式で売買した場合にユーザーが負担する割高なコストとなります。
なぜならば、「販売所」形式は、ユーザー同士の売買を仲介する暗号資産交換所が提示した「売値」・「買値」での取引となるため、広めのスプレッドが設定されているからです。
一方、「取引所」形式の場合は、その売買方法が「取引板」を用いたユーザー同士の直接取引となります。
そのため、暗号資産交換所に対するスプレッドは微々たるもので、代わりに「取引手数料」が発生します。
通常、「販売所」のスプレッドの方が「取引所」の取引手数料よりも割高であることから、仮想通貨の取引手数料(コスト)を抑えるためには、「取引所」形式がおすすめ!と言われています。
「販売所」形式は、スプレッドが広い分ユーザーが負担するコストは高くなるのがデメリットではある一方、「取引所」形式と異なり、いつでも自分が希望する通貨量を購入できるメリットがあります。
「スプレッド」が発生する理由は?
「スプレッド」が発生する理由を結論から言えば、スプレッドが仮想通貨取引所の銘柄売買における「仲介手数料」としての儲けとなっているからです。
先に述べたように、仮想通貨取引所に対する広いスプレッドが発生するのは「販売所」形式の取引です。
なぜならば、スプレッドは仮想通貨取引所が、通貨を「買いたい人」と「売りたい人」を仲介して取引を成立させているため、その仲介手数料を利ざやとして得ているからです。
そのため、「販売所」形式の取引において、仮想通貨取引所が提示するユーザー向け通貨は、通常「売値<買値」となるように設定されています。
すなわち、ある通貨を購入してそれと同時のタイミングで同じ数量分売却できたとすれば、ユーザーは必ずスプレッド分だけ損することとなり、これが取引所の儲けとなるわけです。
取引所目線で見ると、売りたいユーザーから仕入れた通貨に仲介手数料を乗せて別の買いたいユーザーへ高く売るイメージですね!
「スプレッド」と「取引手数料」は何が違うの?
「スプレッド」と「取引手数料」は、ユーザーが仮想通貨取引所に対して支払うコストという意味では同じです。
ただし、その意味合いが異なります。それぞれの違いは以下の通りです。
繰り返しになりますが、仮想通貨取引に限らず、金融商品へ投資する際には「手数料」をどれだけ安くできるかが大事なポイントです。
「手数料無料」を強調して宣伝している取引所であっても、「販売所」形式の取引ではスプレッドが必要となるケースがほとんどですので注意しておきましょう。
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「スプレッドの差」が販売所取引の利益を左右する!
とくに初心者の場合、「どこの仮想通貨取引所に口座開設すれば良いの?」と疑問に思うことが多いのではないでしょうか?
ここで「販売所」取引を行う場合の仮想通貨取引所えらびのポイントの2つをお伝えします。
スプレッドの差が小さい取引所で売買するのがおすすめ!
スプレッドはユーザーにとっては実質的にコスト負担となります。
利益だけに着目するのではなく、その取引にかかったコストも加味したうえで、損益結果を算出するべきです。
それを前提にすると、仮想通貨投資においては、スプレッドが小さい取引所で売買することがユーザーにとっては有利になります。
スプレッドは日々刻々と変動します。
同じ取引所であっても、「昨日はスプレッドが最安だったのに、今日になったら別の取引所の方が最安だった。」ということもありえます。
そのため、2つか3つくらいの仮想通貨取引所に事前に口座開設しておき、スプレッドを比較して売買するのがおすすめなのです。
スプレッドを気にせず取引できる「BitMatch」とは?
これまで解説したように、「販売所」形式の取引は、「取引所」形式よりもコストが割高となります。
ところが、「販売所」形式ながら、通常のそれよりも狭いスプレッドで取引することができるサービスが存在します。
それが、業界初かつ国内唯一の機能としてDMM Bitcoin社が提供する「BitMatch」です。
「BitMatch」とは、「販売所」形式の取引ながら、売りたいユーザーと買いたいユーザーの注文をマッチングして取引が成立すれば仲値(ミッド価格)で売買できる注文方法です。
具体的には、発注から30秒以内に売りたいユーザーと買いたいユーザーのマッチングして、仲値で取引を成立させる注文方法となっています。
あくまでも取引相手はDMM Bitcoinとなりますが、顧客同士をマッチングさせまるで「取引所」形式のような取引を実現することで、狭いスプレッドで提供している点が特徴です。
「スプレッド」を最も小さくする方法を解説!
「販売所」形式ではなく「取引所」形式で取引する
「取引所」形式の売買では、仮想通貨取引所に対する「スプレッド」は微々たるものです。
代わりに「取引手数料」が必要となりますが、取引所から購入する「販売所」形式よりもユーザー同士の板取引で直接売買する「取引所」形式の方がスプレッドは小さいため、ユーザーが負担するコストは少なく済みます。
「販売所」形式におけるスプレッドの方がコスト高となるため、「取引所」形式で取引することがユーザーにとってコスト低減につながると言えるのです。
複数の取引所でスプレッドを比較してから売買する
「スプレッド」は、仮想通貨取引所によって設定額が異なります。
そのため、「販売所」形式による売買の際には、複数の仮想通貨取引所のスプレッドを比較・検討したうえで取引するのがおすすめです。
さらに、仮想通貨取引所によっても、「取引所」形式・「販売所」形式の有無、取り扱い通貨の種類が異なっている点にも注意が必要です。
仮想通貨取引所の口座開設は無料でできるうえ、すぐ簡単に開設できますので、2つから3つ程度の取引所口座をあらかじめ用意しておくのがおすすめです。
取引量の多い通貨を購入する
スプレッドの設定は、仮想通貨取引所ごとに異なるだけでなく、通貨銘柄の種類によっても違いがでます。
取引量の多い「ビットコイン(BTC)」は他のアルトコインと異なり、スプレッドが比較的小さく設定されていることが多い傾向です。
一方で、「草コイン」と呼ばれるような取引量の小さい通貨銘柄については、スプレッドが大きい傾向にあるため注意が必要です。
スプレッドが変動しやすい期間に注意
さらに、取引のタイミングに関しても気を配る必要があります。
スプレッドは常に変動しており、いつでも最安を誇るスプレッドを設定している特定の取引所があるわけではありません。
同じ取引所であっても、時間帯や価格変動が大きい局面でスプレッドが拡大するおそれもあります。
そのため、複数の取引所でスプレッドを比較・検討したうえで取引するのがおすすめです。
仮想通貨取引所おすすめ4選
DMM Bitcoin
取扱通貨数 | 31種類 |
入金手数料 | 無料 |
出金手数料 | 無料 |
取引手数料(取引所) | 提供なし |
取引手数料(販売所) | 無料(別途、スプレッドが発生) |
送金手数料 | 無料 |
レバレッジ手数料 | 建玉ごとに0.04%/日 |
「DMM Bitcoin
DMMグループ全サービス会員数はなんと4,100万人以上!
実は金融サービスも広く展開しており、「DMM.com証券」や「DMM FinTech」、トークン発行やweb3事業の企画開発を担う「DM2C Studio」、暗号資産のマイニング用チップ等の半導体製品の開発を行う「DMM.make」といったユニークな企業群を有しています。
そんな「DMM Bitcoin
特に、「販売所スプレッド」が狭い傾向にある点がメリットとして挙げられます。
大手金融グループの安心感『SBI VCトレード』
取扱通貨数 | 20種類 |
入金手数料 | 無料 |
出金手数料 | 無料 |
取引手数料(取引所) | Maker -0.01%/Taker 0.05% |
取引手数料(販売所) | 無料(別途、スプレッドが発生) |
送金手数料 | 無料 |
レバレッジ手数料 | マーケットに応じた変動性 |
「SBI VCトレード」は、インターネット金融最大手のSBIグループが運営する暗号資産(仮想通貨)取引所です。
2023年8月にSBI証券が国内株式売買手数料「ゼロ」を打ち出したように、SBIと言えば手数料の安さに圧倒的な強みを持っています。
そのSBIグループだけあって、暗号資産(仮想通貨)取引にかかる手数料の優位性も、競合他社から頭一つ抜きん出ています。
さらに、グループ会社のインターネット専業銀行「住信SBIネット銀行」の銀行口座を開設していれば、取引所との間の日本円の入出金もスムーズです。
大手金融グループというだけあって、セキュリティ面でも安心。
初心者におすすめの暗号資産(仮想通貨)取引所です。
初心者にもやさしい『コインチェック』
取扱通貨数 | 27種類 |
入金手数料 | 770円〜 |
出金手数料 | 407円 |
取引手数料(取引所) | 銘柄ごとに異なる |
取引手数料(販売所) | 無料(別途、スプレッドが発生) |
送金手数料 | 銘柄ごとに必要 |
レバレッジ手数料 | 提供なし |
「コインチェック」は、国内暗号資産(仮想通貨)アプリダウンロード数第1位を誇るもっともポピュラーな暗号資産(仮想通貨)取引所です。
2018年に約580億円のNEMが流出したことで世間を騒がせましたが、その後この教訓を活かして安全性を高めた暗号資産(仮想通貨)取引所に生まれ変わりました。
初心者にも取引しやすいアプリで、「はじめてだけど暗号資産(仮想通貨)取引をしてみたい!」という初心者向けにやさしい暗号資産(仮想通貨)取引所です。
使いやすいスマホアプリで最大27銘柄まで取引が可能という点で、初心者ユーザーに向いている取引所と言えるでしょう。
- 最低金額500円から仮想通貨を購入可能!
- 取り扱い通貨は最大27種類
- 「取引所」取引ならビットコイン(BTC)の取引手数料が無料!
- ビットコイン(BTC)の「積立投資」もできる!
- NFTマーケットプレイスも提供
LINE BITMAX
取扱通貨数 | 7種類 |
入金手数料 | 無料 |
出金手数料 | 110円〜 |
取引手数料(取引所) | メイカー手数料:-0.01% テイカー手数料:0.05% ※FINSCHIA(フィンシア)のみ |
取引手数料(販売所) | 無料(別途、スプレッドが発生) |
送金手数料 | 同社間のみ無料 |
レバレッジ手数料 | 無料(別途、スプレッドが発生) |
「LINE BITMAX」、インターネット大手の「LINEヤフー」と証券大手の「野村ホールディングス」が出資するLINE Xenesis社が運営する暗号資産(仮想通貨)取引所です。
「LINE」と「Yahoo!」のグループ会社だけあって、グループ各社が提供するサービスとの連携が魅力的な取引所となっています。
たとえば、メッセンジャーアプリの「LINE」と連携し、LINE上でいつでも、どこでも、すべての取引銘柄を「1円」から取引が可能、加えて「価格通知機能」をメッセージで受け取れるサービスもあります。
さらに、「LINE Pay」ユーザーなら最短1分で取引開始可能、PayPay残高への出金にも対応しているため、LINE、PayPayユーザーには非常に使い勝手が良い取引所となっています。
まとめ
本記事では、仮想通貨(暗号資産)の「スプレッド」について解説しました。
この記事を読んでいただければ、それほど難しい内容ではなかったのではないでしょうか?
そして、「スプレッド」を知ってるのと知らないのとでは、負担するコストに大きく影響することがご理解いただけたと思います。
スプレッドをきちんと理解することで、コストを最小限に抑えて仮想通貨(暗号資産)取引を有利に進めましょう。
\まずはコインチェック
・スプレッドはユーザーにとって実質的なコストとなる
・スプレッドが発生する「販売所」形式よりも「取引所」形式がコストは安い
・スプレッドは同じ取引所でも刻々と変化する。複数の取引所を比較するのがおすすめ
本コンテンツは、金融庁の「暗号資産交換業者登録一覧」に掲載されている事業者が提供するサービスのみ紹介しています。当サイトで紹介するサービスの一部は提携先事業者から広告報酬を受けるケースがありますが、コンテンツ内容は中立的かつ客観的な立場から制作しており、提携先事業者は本コンテンツ内容等に一切関与していません。 |