リップル（XRP）とは、市場規模トップ3に位置する仮想通貨（暗号資産）です。国際送金の速さと低コストを実現する仮想通貨として注目されています。
仮想通貨リップル（XRP）の将来性を左右するポイントは、米証券取引委員会（SEC）との裁判の行方です。
本記事では、リップル（XRP）の特徴や可能性について解説し、以下のような疑問を解決できる内容になっています。
リップル（XRP）の基本をマスターできるだけでなく、将来性を予想するためのポイントが押さえられますので、ぜひ読み進めてください！
- リップル（XRP）についてサクっと理解したい！
- リップル（XRP）買ってみたいけど、将来価格が上昇するか心配…
- リップルとSECの裁判結果は、XRPの将来性にどのような影響を与える？
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仮想通貨リップル（XRP）とは？
まずは仮想通貨リップル（XRP）の基本について解説します。
リップル（XRP）について手っ取り早く理解したい方は、ここだけ読めば理解が十分に深まるでしょう。
リップル（XRP）の基礎知識
リップル（XRP）は、米サンフランシスコに拠点を置くRipple Labs Inc.（リップル社）が開発し、2013年にローンチした仮想通貨（暗号資産）です。
リップル社が提供するリップルネットワークは、SWIFT（スイフト）と呼ばれる従来の国際送金システムの課題を解消し、低コストでリアルタイムな国際決済の実現を目指しています。
リップル（XRP）の総発行枚数はおよそ1,000億枚と上限が設定されており、2012年時点ですべてが発行済みです。
藤原 麻希（講師）XRPには、ビットコインのようなマイニングによる新規通貨の発行プロセスは存在しません。
すでに市場に流通しているXRPは577億XRP*と公表されています。
つまり、まだ市場に流通していないリップル社保有分のXRPが、約423億XRPも存在するのです。
*2025年2月時点（参考：SBIホールディングス 2025年3月期 第3四半期 決算発表資料）
| リップル（XRP）の概要 | |
|---|---|
| 通貨名 | リップル |
| ティッカーシンボル | XRP |
| ローンチ時期 | 2012年 |
| 時価総額（日本円） | 27兆570億8千万円 ※2025年2月1日午後6時時点 |
| 時価総額ランキング | 第3位 ※2025年2月1日午後6時時点 |
| コンセンサスアルゴリズム | プルーフ・オブ・コンセンサス（PoC） |
| 発行上限 | 1,000億XRP |
| 公式サイト | https://ripple.com/ |
リップル（XRP）のなりたち
リップル（XRP）はカナダのプログラマー、ライアン・フガー氏によって2004年に構想がはじまりました。
2011年にはジェド・マケーレブ氏が「プルーフ・オブ・コンセンサス（Proof of Consensus）」という新たなコンセンサスアルゴリズムを開発。
その翌年の2012年にクリス・ラーセン氏とジェド・マケーレブ氏によってリップル社（創業当時の社名は、NewCoin Inc.）が設立されました。
2013年には、多くの金融機関がリップルの技術を採用し始め、瞬く間にその存在感が増していきました。
藤原 麻希（講師）2018年にはXRP史上の最高値を付け、ビットコインやイーサリアムとならぶ仮想通貨の代表格にまでのぼりつめました！
仮想通貨リップル（XRP）の4つの特徴
リップル（XRP）は、国際送金の高速化とコスト削減を目的とした仮想通貨（暗号資産）で、実用性の高いデジタル資産として注目されています。
ここでは、リップル（XRP）の特徴を解説していきましょう。
特徴1：ビットコインとは異なる中央集権的な仮想通貨
仮想通貨（暗号資産）といえば、ビットコインに代表されるように、ブロックチェーンを基盤とする発行体や管理者をもたない分散型通貨のイメージが強いでしょう。
しかしリップル（XRP）は、リップル社（Ripple Labs Inc.）という一企業が発行・管理する中央集権的な仮想通貨（暗号資産）です。
また、リップル（XRP）は、ビットコインのようなブロックチェーン基盤は利用していません。
その代わりに、「XRP Ledger」と呼ばれる分散型台帳技術を基盤としているのが特徴です。
特徴2：スピーディな国際送金処理を実現
リップル（XRP）の最大の強みは、送金速度の速さといえます。
その理由は、XRP LedgerはPOC（プルーフ・オブ・コンセンサス）という承認プロセスを採用しているからです。
POCはブロックチェーンと比べて、限られた承認者（バリデータ）による承認プロセスのため、スケーラビリティに優れスピーディーかつ低コストなトランザクション処理が可能となります。
この特徴は、国際送金の分野で大きなメリットを生み出します。従来の金融機関を介した国際送金は、SWIFT（スイフト）という国際送金システムが必要で、複数の中継銀行を経由するため、着金までに数日かかることが一般的でした。
一方、リップル（XRP）を利用した送金ならば、平均で数秒から数分で完了します。
また、リップル社の技術である「RippleNet」を利用すれば、API連携により世界中の金融機関が円滑に資金を移動させることが可能です。
これらの強みが、リップル（XRP）が多くの金融機関と提携し国際決済分野で実用化が進む理由なのです。
特徴3：送金手数料が安い
国際送金にかかるコストが安いことも、リップル（XRP）の大きな特徴です。
SWIFT（スイフト）を利用した従来の国際送金では、通常、送金手数料や為替手数料が発生します。
とくに少額送金の場合、手数料が送金額に対して大きな割合を占めることが課題となっていました。
しかしXRPを活用すれば、国際送金にかかるコストを大幅に削減できます。
藤原 麻希（講師）リップル基盤なら、トランザクションごとの手数料は数円から数十円といわれています。
従来の銀行送金と比較してコストパフォーマンスが非常に高い点が、XRPが注目を浴びる理由のひとつです。
特徴4：提携企業や採用事例が多い
リップルは、世界有数の金融機関や関連企業との提携が拡大中です。
その提携数は、すでに100以上の国や地域にまで拡大しています。
リップルがもつ国際送金における高速なトランザクション処理は、提携先にとって大きなメリットになります。
なぜなら、自社のコスト削減や業務効率化、そして顧客満足の向上につながるからです。
さらにリップル社は、中央銀行デジタル通貨（CBDC）を発行・管理するためのプラットフォームを、2023年5月から提供開始しています。
このプラットフォームは、政府や金融機関によるCBDCの発行から運用、企業間決済まで一元管理を可能にするものです。
参考として、リップルの提携先の一例を以下にご紹介します。
- 三菱UFJフィナンシャルグループ（MUFG）
- 三井住友フィナンシャルグループ（SMFG）
- みずほフィナンシャルグループ
- りそな銀行
- JPモルガン
- バンク・オブ・アメリカ
- メリルリンチロイヤルバンク・オブ・スコットランド
- カナダロイヤル銀行
- バークレイズ証券
- HSBC（エイチエスビーシー）
- 三井住友信託銀行
- アメリカンエキスプレス
- SBIホールディングス
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仮想通貨リップル（XRP）の将来性は？
ここからはリップルの将来性について考察していきましょう。
国際送金市場におけるリップル（XRP）の利用拡大に期待がふくらむ一方、米証券取引委員会（SEC）との裁判や規制強化など、不確実要素が多いことを懸念する声もあります。
以下でリップルの将来性に期待をもてるポイントを取り上げてみます。
米証券取引委員会（SEC）との裁判終結による期待
2020年12月、リップル社に対する米証券取引委員会（SEC）の訴えにより、裁判が開始されました。
その訴えの内容は、「XRPがSECへ届出が必要な米連邦証券法上の有価証券に該当し、認可を得ていないXRPは証券法に違反する。」というものです。
これによりSECは、XRPの発行中止や調達資金の没収などを求めていました。
しかし2023年7月、米連邦裁判所は「XRPは証券とはいえない。」としてリップル側の主張の一部を認め、証券法に違反しない旨の判決をくだしました。
これによりXRPの価格は上昇に転じましたが、2024年10月にSECは判決を不服として控訴しました。
その後2024年12月の米大統領選において、トランプ氏が勝利。
トランプ氏は仮想通貨（暗号資産）の積極推進派とみられており、「XRPに有利に働くのでは？」との憶測が出ています。
藤原 麻希（講師）トランプ氏は2025年1月に、自身のミームコイン「トランプコイン」を発行しています！
もしトランプ大統領の就任以降、暗号資産（仮想通貨）業界全体に追い風が吹けば、早期にリップルとSECの裁判は終了する可能性が高まり、XRPの価格上昇が期待できるでしょう。
リップル版「現物ETF」申請の可能性
上述した米証券取引委員会（SEC）との裁判が完全終結すれば、リップル（XRP）の現物価格に連動する、リップル版現物ETFが誕生する可能性が高まります。
なぜなら、2024年にはビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）の現物ETFが誕生済みで、かつ、すでにアメリカのいくつかの投資会社がXRPの現物ETFをSECへ申請しているためです。
リップル版現物ETFが誕生すれば、多くの資金の流入が期待され、XRPの価格を押し上げる大きな要因となるでしょう。
藤原 麻希（講師）以下の一覧が、2025年2月時点でXRPの現物ETFを米証券取引委員会（SEC）へ申請中の案件です！
| 申請日 | 運用会社 |
|---|---|
| 2024年10月2日 | Bitwise（ビットワイズ） |
| 2024年10月8日 | Canary Capital（カナリーキャピタル） |
| 2024年11月21日 | 21Shares（21シェアーズ） |
| 2024年12月2日 | WisdomTree（ウィズダムツリー） |
| 2025年1月24日 | CoinShares（コインシェアーズ） |
仮想通貨における現物ETFとは、仮想通貨（暗号資産）価格に連動した上場投資信託（Exchange Traded Fund）を指します。
「投資信託」とは、投資家から集めたお金を1つの資金としてまとめ、株式や債券などに投資して運用される金融商品です。
さらに、証券取引所に上場している投資信託を上場投資信託と言い、株式のように証券取引所で売買できるのが特徴です。
すなわち、リップル（XRP）の現物ETFは、幅広い投資家から集めた資金を、おもにリップル（XRP）に投資して運用する金融商品を指します。
なお、ビットコイン（BTC）版ETFについては以下の記事で詳しく解説しています。ぜひご覧ください。
【関連記事】ビットコインが大暴落⁈ 現物ETF承認で噂される「事実売り」とは?
オリジナルステーブルコイン「RLUSD」の発行
RLUSD（リップルUSD）とは、リップル社が発行するステーブルコインです。
ステーブルコインとは、現物資産に価値が連動する仮想通貨（暗号資産）を指します。
2024年12月にリリースされたRLUSDは、米ニューヨーク州金融サービス局（NYDFS）承認済みの米ドルにペッグされた法定通貨担保型ステーブルコインです。
米ドルや短期米国債権などによって100％担保されているため、相対的に安定性や信頼性が高い仮想通貨（暗号資産）といえます。
2つのチェーン（XRP Ledgerおよびイーサリアム）で運用されるRLUSDは、BtoBにおける国際決済やDeFiでの活用など、法定通貨に代わる決済手段として今後の拡大が期待されます。
なお2025年3月時点では、日本国内取引所においてRLUSDは購入できません。もし、いますぐRLUSDを入手するならば、海外の取引所に口座開設して購入する必要があります。
ステーブルコインについては、以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。
【関連記事】ステーブルコインとは？日本で買える種類や購入方法を解説
国内ネット証券最大手SBIグループの支援
リップル社は、SBI証券やSBI新生銀行に代表される国内大手金融グループのSBIホールディングスとパートナーシップを締結しています。
SBIホールディングスは、リップル社の発行済み株式のうち約9%*を保有する大株主です。*2025年2月現在時点
SBIはリップルの技術を活用した送金サービスや金融インフラの構築を進めており、SBIレミットやSBI Ripple Asiaなどのグループ子会社を通じて、アジア市場でのリップルの展開を強力に推進しています。
ドバイ共和国での承認
2023年11月、リップル社はドバイの金融規制当局「ドバイ金融サービス庁」から決済ライセンスの承認を取得したことを発表しました。
ドバイは、暗号資産の規制とイノベーションにおいて世界的にリードしている地域の1つです。
これまでにも、ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、ライトコイン（LTC）が承認済みであり、リップルは４番目にドバイの金融規制当局からお墨付きを得たことを意味します。
規制当局からの承認により、ドバイ首長国連邦の特別経済区「ドバイ国際金融センター」に集結する1,000社を超える企業が、リップルの提供するサービスを利用でき、仮想通貨を活用したあらたなイノベーションを生みだすことが期待されます。
ドバイにおける承認は、リップル（XRP）の将来性にとって大きなプラス材料になることは間違いありません。
リップル（XRP）の価格推移は？
ここでは、リップル（XRP）のこれまでの価格推移をみていきましょう。
XRPは、仮想通貨市場全体の変動に大きな影響を受けることにくわえ、各国の暗号資産に対する規制や、SECとの裁判結果が価格に大きな影響を与える可能性があります。
以下でリップル（XRP）の価格推移を簡単にまとめますので、参考にしてください。
- 2017年後半からはじまった仮想通貨バブルの波に乗り、2018年1月には380円を超える高値を記録
- 2018年以降、バブルがはじけてからは一気に下落トレンドとなり、2020年には一時15円を割るまでに下落
- 2021年には再び上昇トレンドとなり、一時200円を超えたがその後は100円台を行き来する状況
- 2024年後半から仮想通貨市場全体が盛り返し、2025年1月には500円の大台を突破
仮想通貨リップル（XRP）の買い方3ステップ
ここからは実際にリップル（XRP）の購入手順について解説していきます。
リップルの買い方はカンタンです。以下の3ステップをご覧ください。
STEP1：仮想通貨取引所の口座開設（無料）
まず、信頼性の高い仮想通貨（暗号資産）取引所を探して口座開設しましょう。
初心者ならば日本国内の取引所が安心です。
リップル（XRP）を購入できる国内の主要な取引所には、SBI VCトレード、コインチェック、BITPOINT、GMOコインなどがあります。
仮想通貨（暗号資産）取引所の選び方は、以下の記事で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
【関連記事】仮想通貨の口座開設におすすめ！取引所の間違えない選び方
STEP2：日本円の入金
開設した取引所の口座に日本円を入金します。
おもな入金方法は、銀行振込やクイック入金（即時入金）、コンビニ入金の3つです。
藤原 麻希（講師）日本円の入金には手数料がかかる場合があるため注意しましょう。
オススメの入金方法は、振込手数料無料の銀行からのクイック（即時入金）です。
仮想通貨取引所へあっという間に日本円が入金されるため、すぐにリップル（XRP）を購入できます。
日本円の入金方法の詳細は、以下の記事をご覧ください。
STEP3：リップル（XRP）の購入
入金した日本円でリップル（XRP）を購入します。
仮想通貨の購入方法には「取引所」取引と「販売所」取引と呼ばれる2つの取引形態があります。
オススメは取引手数料が割安な「取引所」取引です。ここでは実際にコインチェックでリップル（XRP）を500円分購入してみましょう。
購入方法の詳細は、以下の記事でわかりやすく解説していますのでぜひ参考にしてください。
【関連記事】【初心者必見】初めてでもすぐできる！仮想通貨の購入方法を解説
リップル（XRP）が買えるオススメ取引所
ここでは、リップル（XRP）を購入する人向けにオススメな取引所をご紹介します。
どの取引所も無料で口座開設できますので、すぐにチャレンジしてみましょう。
大手金融グループの安心感『SBI VCトレード』
「SBI VCトレード」は、インターネット金融最大手のSBIグループが運営する暗号資産（仮想通貨）取引所です。
2023年8月にSBI証券が国内株式売買手数料「ゼロ」を打ち出したように、SBIと言えば手数料の安さに圧倒的な強みをもちます。
SBIグループは、SBI証券を筆頭に、SBI新生銀行、住信SBIネット銀行、SBI生命、SBI損保など、金融コングロマリットを展開する巨大金融グループ。
さまざまな金融サービスを運営していることから、セキュリティ対策は万全といえるでしょう。
SBIグループが運営する銀行とのシナジー効果もあり、シームレスな入出金取引など、初心者から上級者まで幅広いユーザーに使いやすい取引所となっています。
- インターネット金融大手SBIグループが運営する安心・安全の暗号資産取引所
- 口座開設手数料・入出金手数料・取引手数料・入出庫手数料が０円！
- 豊富な取引ラインアップ（レバレッジ・板取引・レンディング・積立）
- 初心者でもわかりやすいスマートフォン用取引アプリ「VCTRADE mobile」
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100円からはじめられる『GMOコイン』
「GMOコイン」は、GMOインターネットグループが運営する仮想通貨（暗号資産）取引所です。
口座開設の手数料はもちろん無料、日本円の入出金や仮想通貨（暗号資産）の送付・預入手数料も無料で、お得に使える取引所といえます。
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初心者にもやさしい『コインチェック』
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リップル（XRP）に投資する際の注意点
リップル（XRP）を購入する際には、リスクとデメリットをあらかじめ理解したうえで取引しましょう。
ここでは、リップルに投資する際の注意点を3つ紹介します。
発行元の信頼性リスク
リップル（XRP）は、リップル社という「企業」が発行・運営する中央集権型の仮想通貨（暗号資産）です。
すなわち、発行体の存在しない分散型のビットコイン（BTC）とは異なり、リップル社の企業としての信頼性がXRPの信用度に大きく依存することは否定できません。
藤原 麻希（講師）過去に仮想通貨の運営元や取引所のずさんな経営により、仮想通貨自体の価値が暴落したケースもあります。
リップル（XRP）においても、リップル社の信頼性がXRP自体の価値を担保するために欠かせない要素です。
価格変動のリスク
仮想通貨は他の金融資産と比較しても相対的に価格変動が激しいことを理解しておきましょう。
これはリップル（XRP）も例外ではありません。
上述したように、リップル（XRP）は2012年の誕生以来、価格の乱高下を繰り返してきました。
価格変動のリスクに備えるためには、仮想通貨の取引には余裕資金を用いることがゼッタイです。
くれぐれも生活に必要な資金や将来の貯蓄には手をつけず、自分の資産を守る姿勢を大切にしましょう。
取引手数料がかかる
仮想通貨の購入には取引所に対する取引手数料が必要です。
仮想通貨取引所によって取引手数料の設定が異なるため、仮想通貨の取引にはできる限り安い手数料の取引所を使うことが重要といえます。
なぜなら、すべての投資において、利益の最大化にはコスト最小化が欠かせない要素だからです。
仮想通貨の購入にかかる手数料について、詳しくは以下の記事で解説しています。ぜひチェックしてみてください。
【関連記事】知らなきゃ損する?! 仮想通貨の「取引手数料」は超重要！
リップル（XRP）に関するよくある質問
ここでは、リップル（XRP）に関するよくある質問を取り上げます。
リップル（XRP）を積極的に推進する企業は？
リップル（XRP）は、数多くの金融機関や企業において提携が進んでいます。
その中でも日本の金融大手SBIグループは、リップルの主要株主としてXRPの普及に熱心な企業です。
SBIホールディングスのグループ会社であるSBI Ripple AsiaやSBIレミットが、とくにアジア地域でのリップル（XRP）拡大に熱心に取り組んでいます。
ビットコイン（BTC）とリップル（XRP）のおもな違いは？
リップル（XRP）は、リップル社という企業が発行・運営する仮想通貨（暗号資産）です。
1つの企業が運営することから中央集権的な仮想通貨といえます。
一方、ビットコイン（BTC）は発行体が存在しない分散型の仮想通貨（暗号資産）です。
またビットコインは、ビットコインブロックチェーン上で稼働する一方、リップルはブロックチェーンは使わず、XRP Ledgerという自社開発のチェーン上で稼働する点も違いといえます。
リップル（XRP）は100万円になる？
2025年1月には、1XRPが500円を超える高値をつけました。
仮に、1XRPを500円と仮定すれば、1XRP=10万円になるためには200倍、1XRP=100万円になるには2,000倍まで値上がりする必要があります。
約5年前の2020年3月には1XRP=15円前後であったことを考えると、5年間で約30倍の価値になっています。
一方、10年前の2015年3月の価格は1XRP=1.0円前後です。
これを踏まえれば1XRPが100万円になるには相当ハードルが高いといえるでしょう。
まずは信頼できる仮想通貨取引所で口座開設を！
リップル（XRP）を手に入れるためには、まずは信頼できる仮想通貨取引所で口座開設しましょう。
仮想通貨取引所は、リップル（XRP）をはじめとするさまざまな仮想通貨（暗号資産）を売買するためのプラットフォームです。
取引所の口座開設によって、初めて仮想通貨（暗号資産）の取引ができるようになります。
信頼できる仮想通貨取引所とは、顧客の資産を安全に保管するためのセキュリティ対策がしっかりと講じられており、かつ、初心者でも使いやすいインターフェースやサポート体制が整っている取引所のことです。
以下に初心者にもオススメな取引所のひとつをご紹介しましょう。
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まとめ
リップル（XRP）の将来性は、SECとの裁判結果次第で大きく変わる可能性があります。
SECとの訴訟に勝利すれば、市場からの信頼向上により、価格上昇が期待できます。
これまでのリップルの実績や技術力、そして送金スピードやコスト面での優位性も、将来性を期待させる裏付けとなるでしょう。
とくに、国際送金の分野で注目されるリップルの技術は、今後さらなる普及拡大が期待されています。
リップル（XRP）には多くの可能性が秘められています。
この記事で興味をもっていただけたなら、まずは仮想通貨取引所で口座開設しましょう。
